所得と教育の差が死亡リスクの差
所得格差と寿命との関連について、驚くようなデータが、厚生労働省の研究班により明らかになったそうだ。
Image: CarbonNYC衝撃の研究結果は、約1万5千人を対象に行われた、最長4年間の追跡調査によるものだ。以下が、調査結果である。
◇所得200万円未満の男性の、癌による死亡リスクが、所得400万円以上に比べ、約1.9倍になる
◇13年以上、教育を受けた人と、6~9年の人では、6~9年の場合のリスクが約1.46倍というデータも
(データ分析担当:日本福祉大学健康社会研究センター・平井寛主任研究員)
リスクが増えると考えられる、主な原因としては、ストレスや食生活、生活習慣があるようだ。
生活習の見直し・改善で救われる
上記の結果が意外なのは、前提として、毎年、定期健診を受けた上での結果であることだ。そのため、今回の結果が導きだされた理由として’富裕層が検診などによる早期発見で、死亡リスクが下がった’という仮説は成り立たないという。
経済的要因が、癌の死亡リスクをあげる背景として”高所得の場合ほど、今後の人生を楽しみにし、健康管理に、より気を使う傾向があることや、安全度や栄養バランスの高い食品や、栄養補助食品は、通常高価なため、低所得な場合ほど、ジャンクフードやファストフードなどの摂取が多いためではないか”と分析するのは、経済評論家・平野和之氏だ。
また、喫煙と癌の関係を見ても、先進国では、所得が低いほど、喫煙率が高いというデータがあるという。
だが、前出の平井主氏によれば、癌にかんしては、男性に限ったことで、所得格差での死亡リスクの違いは、女性には見られないのだそうだ。理由としては、男性に比べ、女性の方が、生活習慣が乱れにくいためだと考えられるからだそう。
ということで、
男性が、癌による死亡リスクを減らしたければ、生活習慣を正すことが、大変重要だと結論づけている。
所得や教育、その他データはあるだろうが、ある程度の年齢になったら、生活習慣を常に気にしていおくのは必須のようだ。
(参考:週刊文春2月24日号)
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