「ジャンクフード税」導入！肥満大国アメリカの決断

サニーヘルス株式会社は、ダイエット情報発信サイト【microdiet.net】にて『肥満大国アメリカでジャンクフードに税金が掛けられることに！』の調査レポートを公開しました。

今回導入された「ジャンクフード税」は、アメリカ全土ではなく、西部のアリゾナ州など3州にまたがる先住民居留地ナバホ自治区において導入されています。対象となるのは、炭酸飲料やスナック菓子、ファストフード、揚げ物、脂肪分が高い肉の缶詰など。

ナバホ自治区などの貧困層は、安価で手軽なジャンクフードに依存しがちです。そのため、肥満を助長させてしまっている側面があるようです。しかし、そういった事情とはまったく別に、ファストフードを無性に食べたくなることがありませんか？高カロリー・高脂肪の食品は、ドラッグと同じように中毒性があるという実験結果があるのです。

税率は5％の売上税(一部地域を除く)に2％が上乗せされ、購入時に支払います。その一方で、野菜や果物への課税は健康的な食品の購入を促すために2014年10月に取りやめとなりました。

ナバホ自治区は他都市よりも貧困率、糖尿病患者の割合が高い上に、広大な土地に生鮮食品が揃う大型スーパーが10店しかありません。この食環境の悪さが、安くて手軽なファストフードなどの消費を増やし、肥満や糖尿病患者の割合を押し上げているようです。

（画像はプレスリリースより）




査レポート『肥満大国アメリカでジャンクフードに税金が掛けられることに！』に関するプレスリリース(PR TIMES)
http://prtimes.jp/